日本ディクス株式会社

  • 情報通信業
  • 東京都港区
  • 従業員 581人
  • 設立 1998年
  • DX認定

日本ディクス株式会社は、東京都港区港南1丁目7番18号に本店がある法人です(法人番号 5010401094098)。設立は1998年8月6日、従業員数は581人です。

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基本情報

法人番号
5010401094098
商号
日本ディクス株式会社
本店所在地
〒108-0075 東京都港区港南1丁目7番18号 地図を見る(Google マップ)
状態
存続
業種
情報通信業
設立年月日
1998年8月6日
社歴
設立から28年(2028年に設立30周年)
従業員数
581人
ホームページ
ndics.co.jp
営業品目
G:情報通信業

出典:gBizINFO(経済産業省)(2026年11月17日に取得)。法人番号・商号・所在地は国税庁法人番号公表サイトの情報です。

事業概要

日本ディクス株式会社は、企業などの顧客に向けて、システム開発、ITインフラやクラウドの導入・運用、オフィス設備の設計・構築・設置、保守などを提供するITサービス企業である。Salesforce、データ連携、RPA、Microsoftクラウドなどのソリューションに加え、電話・ネットワーク・電源・映像音響・セキュリティ設備の導入やオフィス移転にも対応している。また、IT-BPO・事務系BPO、労働者派遣、人材紹介を行い、IT機器・ソフトウェアの販売も手がける。顧客の情報システムやオフィス環境に関する提案から設計・構築、運用・保守までを一貫して担う。東京都に本社を置き、大阪、福岡、佐賀にも事業所を設けている。

2026年11月17日時点。会社のサイトなどの公開情報から、AI を使って要約しています(アポツムが内容を確かめたものではありません)。事実と異なる箇所がある場合は、誤りのご指摘からお知らせください。

キーワード

サービス・製品
  • システム開発
  • ITインフラ導入・運用
  • クラウド導入・運用支援
  • オフィス設備導入
  • オフィス移転
  • IT・事務系BPO
  • 人材派遣・人材紹介
  • IT機器・ソフト販売
技術・設備
  • Salesforce
  • RPA
  • Microsoftクラウド
  • 仮想デスクトップ
  • ISO/IEC 27001
業界
  • 情報通信業
  • ITサービス
  • 人材サービス
  • オフィス設備
主な顧客
  • 企業
  • IT導入を検討する組織
  • 派遣人材を求める企業
  • BPOを利用する企業
対象エリア
  • 東京都
  • 大阪府
  • 福岡県
  • 佐賀県

事業概要と同じく、会社のサイトから AI で拾った言葉です。

使っているツール・サービス7件

マーケティング・営業の仕組み(MA・SFA)
Account Engagement(旧 Pardot)
問い合わせフォーム
Contact Form 7(WordPress)
サイトの作り(CMS)
WordPress
メール(受け取り)
Microsoft 365
メールの送信サービス
Cuenote
クラウドサービス
Apple

会社のサイトの HTML(読み込んでいる仕組み・リンク)と、ドメインの DNS の公開されている記録から、アポツムが決まった形で判定しています。サイトの外で使っているものや、タグの管理の仕組みの中から読み込むものは分かりません。使っていることを、その会社やサービスの提供元が認めたものではありません。(2026年11月17日に確認)

公的な認定・登録1件

DX認定
2026年6月1日から2028年5月31日まで・中小企業

出典:IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「DX認定制度 認定事業者の一覧」をもとにアポツムが加工して作成。一覧に載っていることは、その会社の評価や推奨を意味しません。

問い合わせ窓口

アポツムが会社のサイトで確かめた問い合わせフォームがあります(2026年11月17日に確認)。確かめたときは、営業をお断りする案内は見つかりませんでした。

窓口のURLは、企業データのスタンダード・プロ(フォーム営業の契約に含む)でご覧いただけます。

ただいまアクセスが集中しているため、前に取得した基本情報だけを載せています。補助金・国の調達・表彰・認定・特許・財務などの記録は、少し時間をおいて開き直すと表示されます。

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出典・このページについて

  • 出典:gBizINFO(経済産業省)。gBizINFO のデータをもとに、アポツムが項目を選び、並べ替えて載せています(2026年11月17日に取得)。国が作成したページではありません。
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